新モデルのAI生成文に透かしが入る士業が対外文書で決める7つの運用

AIテキスト電子透かしとは、生成された文章に機械可読な印を埋め込む技術のことです。

事務所で作った書面が、外部の検出ツールにかけられてAI生成と判定される。その場面を想定した運用を、まだ決めていない事務所が多いはずです。この記事では、主要モデルへの透かし付与がどこまで進んだかを一次情報で確認し、士業事務所が対外文書について決めておく七つの運用を整理します。本記事は士業のチカラ編集部が、公表されている一次情報のみを根拠に作成しています。法令の条文はe-Gov法令検索の原文で、行政の見解は各府省庁の公表資料で確認しています。Anthropicは、2026年8月2日以降にリリースされるモデルの出力に透かしを付けると説明しています（出典: Anthropic How Claude’s text watermarking works）。

出力に印が付く時代へ、何がいつ変わったのか

結論から書きます。生成AIの出力に印を付けるのは、もはや一部の実験ではなく、モデル提供側の標準装備になりつつあります。理由は規制です。EUのAI法が求める透明性義務が、提供者側に機械可読なマーキングを求めているためです。

Anthropicは、2026年8月2日以降にリリースされるモデルの出力について、生成テキストには埋め込み型の透かしを、対応するファイルには電子署名付きの来歴メタデータを付けると説明しています（出典: Anthropic How Claude’s text watermarking works）。透かしは目に見えず、文章の意味や品質、読みやすさを変えるものではないとも案内されています（同出典）。ファイル側については、Claudeで作成または処理されたことを示す小さな署名付きの注記をメタデータに付ける仕組みだと説明されています（出典: Anthropic Help Center How Claude marks AI-generated content）。

規制側の期日も押さえておきます。欧州委員会は、AI生成コンテンツの透明性に関する行動規範を公開しており、生成AIの提供者と利用者がAI法のラベリング・マーキング義務に対応するための指針と位置づけています（出典: European Commission Code of Practice on Transparency of AI-generated Content）。AI法第50条の透明性ルールは、高リスクに分類されたシステムだけでなく、同条が対象とする場面で使われるAIシステム全般に及ぶと整理されています（出典: EU Artificial Intelligence Act The EU AI Act’s Transparency Rules: A Practical Guide to Article 50）。

日本の事務所にとって、EU規制は直接の適用対象になる場面が限られます。ただし影響は間接的に届きます。使っているモデルの側が世界共通の仕様で透かしを入れる以上、日本国内で生成した文章にも同じ印が付くからです。規制の適用範囲と、技術の適用範囲は別物だという整理が要ります。この記事の焦点も、EU規制への準拠ではなく、印が付いた文章が事務所の外へ出ていくときの実務にあります。

検出側の動きも並行しています。Anthropicは検出APIを限定的な形で提供し始めており、規制当局や報道機関、ファクトチェック団体、研究者、教育機関など、対象となる組織を絞って公開していると説明しています（出典: Anthropic How Claude’s text watermarking works）。この点は別記事でも論点を整理しています（参考: Claudeの透かし検出APIが限定開放士業事務所が確認する3つの論点）。

なお、AI法第50条という表記は欧州のAI規則の条番号であり、日本の法令の条文ではありません。e-Gov法令検索で引ける条文と混同しないよう、事務所内の資料でも出所を分けて書いておくと後の混乱を防げます。

日本国内の受け止め方についても補足します。国内では、生成物へのマーキングを一律に義務づける法令は、公表されている範囲では見当たりません。したがって当面の実務は、法令対応ではなく、モデル側の仕様変更に事務所の運用をどう合わせるか、という位置づけになります。この違いを最初に共有しておかないと、事務所内で過剰な対応に走る人と、何もしない人に分かれます。

対外文書について事務所が決める7つの運用

ここからが実装パートです。透かしを消す方法を探すのではなく、印が付いている前提でどう説明できる状態を作るか、という順序で組みます。

第一の運用は、文書区分の棚卸しです。事務所が外へ出す文書を、顧問先への案内文、行政庁へ提出する書面、裁判所や第三者へ提出する書面、事務所の広報物の四つに分けます。区分ごとに、生成AIを使ってよい範囲と、使った場合の記録の残し方が変わります。全部を同じルールで縛ると現場が回りません。

第二の運用は、生成AIを使わない区分の明示です。相手方や裁判所に提出する主張書面、行政庁への申請書のうち定型でない部分など、AIの下書きを起点にしない区分を先に決めます。ここは技術の話ではなく、事務所として説明できるかどうかの話です。

第三の運用は、下書き利用の記録です。生成AIを下書きに使った文書について、どのモデルを使い、どの範囲を人が書き換えたかを、案件管理システムのメモ欄に残します。数行で足ります。後から問われたときに、記録が無い状態が一番説明しづらくなります。

第四の運用は、ファイルのメタデータの扱いです。生成AIが出力したファイルには来歴メタデータが付く場合があるため、外部へ送る前にファイル形式を変換するのか、そのまま送るのかを決めておきます。ここで気をつけたいのは、意図的に印を消す運用に見える形を避けることです。事務所が来歴情報を隠したと受け取られると、記録の信頼性そのものが疑われます。

第五の運用は、顧問先への説明方針です。生成AIを下書きに使っていることを、どの段階で顧問先に伝えるかを決めます。契約書の条項に書く、業務開始時の説明資料に書く、都度の納品時に添える、といった形が考えられます。伝え方を担当者任せにすると、顧問先ごとに認識が食い違います。

第六の運用は、受け取る側の確認手順です。顧問先や相手方から届いた文書がAI生成かどうかを、事務所が判定する必要がある場面もあります。ただし現時点で一般の事務所が使える検出手段は限られています。検出できない前提で、内容そのものの検証、つまり条番号や日付、金額の裏取りを厚くするほうが現実的です。この点は別記事で工程に落としています（参考: 生成AIの条番号と施行日は疑う士業事務所が組むダブルチェック7工程）。

第七の運用は、有資格者による最終確認の位置づけです。透かしが付いていようがいまいが、事務所名義で外へ出る文書の内容責任は有資格者にあります。AI下書きの有無にかかわらず、提出前に担当者が全文を読み、根拠資料と突き合わせる工程を手順書に明記します。透かしの議論は、この工程を代替しません。

下書きの記録を残す作業は、生成AIに手伝わせられます。以下は、作成した文書について記録用の要約を作らせるプロンプト例です。顧問先の実名や金額は入れず、記録に必要な項目だけを扱います。

あなたは士業事務所の文書管理担当です。
次の情報から、案件管理システムに貼り付ける「AI利用記録」を作ってください。
入力: 文書種別 / 使用したモデル名 / AIに任せた範囲 / 人が書き換えた範囲 / 最終確認者
出力形式:
- 1行目: 文書種別と作成日
- 2行目: 使用モデルと利用範囲（40字以内）
- 3行目: 人による修正の要点（80字以内）
- 4行目: 最終確認者
条件:
- 顧問先名、個人名、金額は書かないこと
- 入力に無い情報を補わないこと

対外文書の区分ルールを事務所内で共有する下書きにも使えます。

あなたは士業事務所の業務設計担当です。
当事務所が外部へ出す文書を、次の4区分に分類する運用ルールの下書きを作ってください。
区分: (A)顧問先への案内文 (B)行政庁へ提出する書面 (C)相手方・裁判所へ提出する書面 (D)広報物
各区分について、次の3点を段落形式で書いてください。
1. 生成AIを下書きに使ってよいか、使う場合の範囲
2. 利用記録として残す項目
3. 有資格者が確認する範囲
条件:
- 法的な評価や当てはめは書かず、事務所の運用として書くこと
- 断定的な表現を避け、運用例として示すこと

七つを並べると多く見えますが、実際に手が動くのは第一と第二だけです。残りは、そこで決めた区分を記録・説明・確認の各場面に写す作業になります。逆に言えば、区分を曖昧にしたまま記録だけ増やしても、何のための記録か分からないものが溜まります。区分から入る順番は守ったほうが、後の運用が軽くなります。

事務所の規模によっては、四区分では細かすぎる場合もあります。所属者が数名で、外へ出る文書がほぼ顧問先向けの案内文に限られるなら、案内文とそれ以外の二区分から始めて構いません。区分の粒度は、実際に運用が回る単位に合わせるのが現実的です。

透かしと守秘義務は別の問題として整理する

ここで混同しやすい論点を分けます。透かしは、その文章がAIによって書かれたかどうかを示す仕組みであって、入力した情報が外部に残るかどうかとは別の話です。

守秘義務の根拠条文を確認しておきます。弁護士については、弁護士法第23条が、弁護士又は弁護士であつた者は、その職務上知り得た秘密を保持する権利を有し、義務を負うと定めています。税理士については、税理士法第38条が、正当な理由がなくて税理士業務に関して知り得た秘密を他に洩らし、又は窃用してはならないと定めています。いずれの条文も、AI生成物の表示や透かしについて何かを定めているわけではありません。透かしの話を守秘義務の話に混ぜると、議論が噛み合わなくなります。

事務所として整理しておきたい軸は三つです。一つ目は入力側で、顧問先の情報をどこまでモデルに渡すか。二つ目は出力側で、生成された文章に印が付いた状態でどこへ出すか。三つ目は記録側で、両者をどう残すか。透かしが関係するのは二つ目と三つ目であり、一つ目とは独立しています。

個人情報の観点も併走します。個人情報の保護に関する法律第23条は、個人データの漏えい、滅失又は毀損の防止その他の個人データの安全管理のために必要かつ適切な措置を講じなければならないと定めています。個人情報保護委員会は生成AIサービスの利用に関する注意喚起を公表しており、事務所の規程を書く際の出発点になります（出典: 個人情報保護委員会生成AIサービスの利用に関する注意喚起等）。

著作権の論点も、透かしとは別に立ちます。文化庁は、AIと著作権に関する考え方を公表しており、生成物の利用にあたって検討すべき論点を整理しています（出典: 文化庁 AIと著作権）。成果物の権利関係については、別記事で体制づくりの観点から整理しています（参考: 生成AIの著作権侵害は誰の責任か士業事務所が組む成果物管理7体制）。

規程に落とすときは、透かしの有無を条文の形で書き込むより、対外文書の区分と記録項目を書くほうが実用的です。技術仕様は変わりますが、区分と記録の考え方は変わりにくいためです。

記録の保存期間も決めておきます。案件記録と同じ期間に揃えるのが管理として単純です。AI利用記録だけ別の期間にすると、案件ファイルを閉じたあとに記録だけが残る、あるいは先に消える、という食い違いが起きます。既存の文書保存規程の中に一項目として組み込む形が扱いやすくなります。

事務所で起こりうるつまずきと、その避け方

一つ目は、透かしを消す方向に労力を割いてしまうことです。文章を書き換えれば透かしの検出強度は下がると考えられますが、そのために時間を使うのは本末転倒です。しかも、消す作業を業務手順に組み込んだ事実そのものが、後から見て説明しづらくなります。避け方は単純で、使ったかどうかを記録し、内容の正確性で勝負する方針に切り替えることです。

二つ目は、検出結果を根拠に相手方を責めてしまうことです。検出ツールの判定は確率的なものであり、Anthropicも透かしを、Claudeが文章の作成に関与した可能性の度合いを数値で示す仕組みだと説明しています（出典: Anthropic How Claude’s text watermarking works）。可能性の度合いを、事実の確定として扱わないことが要点です。

三つ目は、顧問先への説明を後回しにすることです。生成AIを下書きに使っていること自体は、多くの顧問先にとって想定内になりつつあります。問題になるのは、使っていないと受け取れる説明をしていた場合です。契約書や業務説明資料の文言を、実態に合わせて見直しておくほうが安全です。

四つ目として挙げておきたいのが、事務所内で運用が分かれることです。ある担当者は記録を残し、別の担当者は残していない状態は、記録が無い場合よりも説明が難しくなります。運用として決めた以上は、決めたとおりに動いているかを確認する仕組みが要ります。月次のミーティングで、記録欄が埋まっている件数を確認する程度で足ります。

運用整備にかかる工数と、誰が持つか

規模感を書きます。所属者が十名前後の事務所であれば、対外文書の区分の棚卸しに半日、区分ごとの運用ルールの起案に一日、事務所内への周知と質疑に二時間程度が目安です。既にAI利用規程がある事務所なら、対外文書の節を追加する形で足ります。

費用面では、新しいツールの導入は基本的に不要です。透かしはモデル側で付くものであり、事務所が何かを買って対応する性質のものではありません。発生するとすれば、案件管理システムに利用記録の欄を追加する設定変更の工数程度です。

担当の持ち方は、規程を管理している役割の人が持つのが自然です。対外文書の区分は業務フローそのものなので、技術担当ではなく業務側が主導するほうが実態に合います。決めたルールは、年に一度、モデルの仕様変更に合わせて見直す前提で置いておきます。

最後に、この運用整備を後回しにしたときのコストにも触れておきます。透かしそのものが事務所に不利益をもたらす場面は、現時点では想定しにくいです。困るのは、AI利用の有無を問われたときに、事務所として答えを持っていない状態です。答えを持つのに必要なのは高度な技術ではなく、区分と記録という業務設計だけです。半日から一日の作業で片が付く以上、先に済ませておくほうが安く上がります。

印が標準になった後に残る論点

透かしが標準化していくと、議論の中心は、AIを使ったかどうかから、誰が内容に責任を持つかへ移ります。士業にとっては、もともと後者しか論点がありませんでした。名義人が内容に責任を持つ構造は、AIの有無で変わらないためです。

一方で、新しく生まれる論点もあります。相手方から届いた書面が生成AIによるものだと分かったとき、事務所としてどう扱うかです。内容が正確であれば作成手段は問わないという立場と、作成過程の説明を求める立場が考えられます。ここは各事務所の方針として決めておく領域になります。

もう一つは、既存モデルの扱いです。欧州の規制側では、施行日より前から市場にある生成AIシステムについて、機械可読なマーキング要件の適用に猶予を置く方向の議論が進んでいると報じられています（出典: EU Artificial Intelligence Act The EU AI Act’s Transparency Rules: A Practical Guide to Article 50）。事務所が使っているモデルのバージョンによって、印が付くものと付かないものが混在する期間が生じます。記録を残す運用が効いてくるのは、まさにこの混在期間です。

よくある質問

透かしが付いた文章を裁判所や行政庁に提出しても問題はありませんか

提出の可否を透かしの有無で定める規定は、公表されている範囲では見当たりません。書面の内容と、名義人が内容に責任を持つ構造が問われる点は従来と変わらないという整理が一般的です。事務所としては、生成AIを下書きに使った範囲と人が確認した範囲を記録に残しておくことで、後から説明できる状態を作る運用が広がっています。

透かしは文章を書き換えると消えますか

Anthropicは透かしを、Claudeが文章の作成に関与した可能性の度合いを数値で示す仕組みだと説明しています（出典: Anthropic How Claude’s text watermarking works）。可能性の度合いを示す仕組みである以上、書き換えの程度によって判定結果は変わり得ます。ただし、消すこと自体を業務手順に組み込むと、その手順の存在が別の問題を生みます。

事務所側で検出ツールを導入する必要はありますか

現時点では、一般の事務所が導入する必然性は高くありません。Anthropicの検出APIは、規制当局や報道機関、ファクトチェック団体、研究者、教育機関など対象を絞って提供されていると説明されています（出典: Anthropic How Claude’s text watermarking works）。事務所が優先すべきは、受け取った文書の内容そのものを裏取りする工程を厚くすることです。

EUのAI法は日本の事務所にも関係しますか

日本国内で完結する業務については、直接の適用対象になる場面は限られます。ただし、EU域内に顧客や関係会社を持つ顧問先を支援する場面では、顧問先側の対応を確認する必要が生じます。透明性義務の考え方は欧州委員会の行動規範に整理されています（出典: European Commission Code of Practice on Transparency of AI-generated Content）。個別の当てはめは、有資格者が事案ごとに検討する領域になります。

顧問先にはどう説明すればよいですか

説明の要点は三つです。生成AIを下書きに使う範囲、人が確認する範囲、記録として残す項目です。この三つを業務説明資料に書き、契約更新のタイミングで渡す形が扱いやすくなります。使っていないと受け取れる説明を過去にしていた場合は、その修正を優先します。

ファイルに付く来歴メタデータは削除してよいですか

削除の可否について公表されたルールは見当たりませんが、事務所の運用としては、意図的に消す手順を作らないほうが説明しやすくなります。Anthropicは、対応するファイルに電子署名付きの来歴メタデータを付けると説明しています（出典: Anthropic Help Center How Claude marks AI-generated content）。形式変換の結果として消える場合と、消すことを目的とした場合とでは、意味が違ってきます。

事務所の規程には何を書き足せばよいですか

対外文書の区分、区分ごとのAI利用の可否、利用記録の項目、有資格者の確認範囲の四つを書き足す例が見られます。透かしの技術仕様そのものを規程に書き込むと、仕様変更のたびに規程を直すことになります。仕組みではなく運用を書くほうが、規程として長持ちします。

士業向けの業務システムに組み込まれたAIも対象になりますか

組み込まれているモデルによります。事務所が直接プロンプトを打つ場面だけでなく、会計ソフトや契約書レビューサービスの内部で生成AIが動いている場合も、出力に印が付く可能性があります。ベンダーがどのモデルを使っているかは公開されていないこともあるため、契約更新の際に確認項目として入れておく運用が広がっています。

過去に生成した文書はさかのぼって影響を受けますか

さかのぼって印が付くことはありません。Anthropicは、2026年8月2日以降にリリースされるモデルの出力に印を付けると説明しています（出典: Anthropic How Claude’s text watermarking works）。過去に作成した文書について事務所が取るべき対応があるとすれば、当時どう作ったかを説明できる記録が残っているか、という点だけです。

参考文献

※士業のチカラでは、生成AIの導入支援から運用最適化まで、貴事務所の業務に合わせたカスタマイズ提案を行っています。無料相談（30分）も実施中ですので、お気軽にお問い合わせください。
https://shigyonochikara.jp/contact/

本記事の作成体制について

本記事は士業のチカラ編集部が、公表されている一次情報のみを根拠に作成しています。法令の条文はe-Gov法令検索の原文で、行政の見解は各府省庁の公表資料で、それぞれ確認したうえで記載しています。引用元は本文中および参考文献にすべて明示しています。

本記事には特定の資格者による監修は入っていません。個別の事案について法令の当てはめや手続の可否を判断する必要がある場合は、当該分野の有資格者にご相談ください。本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、個別具体的な法律判断・税務判断・労務判断を提供するものではありません。

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